ROE・ROAを見るときのポイント

四季報の項目

特にROEは2015年のコーポレートガバナンス・コードでも話題になった指標で、聞き覚えがある人も多いと思います。あの年を境に急に日本で「ROE経営」なるものが話題をさらい、多くの経営者がROE重視をうたっていたと記憶しています。この「上が右と言ったら右向くぜ」的な一体感は日本の強みでもあり、弱みでもあると思いますが…まずはそもそもどんな指標なのかを見ていきましょう。

ROEとは?算出方法とその意味

ROEとはReturn on Equityの頭文字で株主資本利益率と訳されます。ROE(%)=当期純利益÷(純資産-新株予約権-少数株主持ち分)×100です。ざっくりいうと株主の持ち分(純資産)でどれだけ利益を上げられているかの割合を示しています。数値が高いほど、少ない出資で大きな利益をもたらしてくれるということになります。

日米でROEは顕著に違います。こちらに掲載されているROE・ROAの国際比較にあるように、日本のROE平均は8%に対して米国は12%と1.5倍です。それだけ米国企業のほうが効率的な経営ができているということになります。

理由は主に2つあると思います。1つは日本企業が内部留保を貯めていること。これによりROEの分母が大きくなるのでROE自体は低くなりがちです。配当や自社株買いを増やす余力ともとらえられるので、今後に期待するしかありません。

もう1つは日米の雇用事情の違いにあります。米国では日本よりも雇用の流動性が高いのでリストラなども大々的にやれます。その結果日本よりも効率的に企業経営できる素地があるというわけです。その分労働者にはつらそうですが…日本は労働者が守られている代わりに企業経営は難しくなるということですね。

ROEについて1点気を付けるべきとがあるとすれば負債比率が高くなっていないかということです。株主資本を減らし、代わりに負債で資金調達して利益を上げればROEは高くなります。ただし、それは負債のレバレッジをかけているのでリスクもあります。過剰なレバレッジは避けなければなりません。

どのくらいを基準にするか

バフェット曰くROEが25%以上ある企業が優良企業とのことですが…日本にその基準を当てはめるとほとんどの企業が対象外となってしまいます。なので平均を1つの基準にしつつ選んでいくしかなさそうです。

ROAとは?算出方法とその意味

ROAとはReturn on Assetの頭文字で総資産利益率と訳されます。ROA(%)=純利益÷総資産×100で算出します。3~15%に収まっていれば大丈夫です。また、企業が成長するにつれて規模の経済が働くことを考えると徐々に上昇しているのが望ましいです。

逆に急にROAが下がった場合は注意が必要です。

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